インターネットを活用したビジネスモデル
取引事業者・課金方法・リアル事業との関連性により、様々なインターネットを活用したビジネスモデルがある。
要点まとめ
- ECサイトは、成長余地がある。EC化率は低い
- BtoB、BtoC、CtoC問わず、ユーザーの行動特性を考慮して戦略を立てる
- 事業計画は必須
BtoBモデル
事業者間の電子商取引。B2Bとも表記する場合があるが意味は同じである。
オフィス用品の販売、人材派遣業、問屋等が該当する。
BtoBのEC化率は、27.3％（広義の定義、27年度）となっている。
BtoCモデル
事業者と消費者間での取引。
ECサイトを用いて消費者に日用品を販売する、電子書籍を消費者に販売する等が該当する。
CtoCモデル
消費者同士間での取引。
インターネットオークションや、フリマアプリが該当する。
消費者間で取引はするが、厳密には事業者が決済の為に仲介に入る等、純粋に消費者間での取引で成立するモデルではない場合が多い。
課金モデル
インターネット単体で売り上げを上げるモデルと、リアル事業に貢献する為にインターネットを活用するモデルがある。
インターネット単体で売り上げを上げるモデル
- 広告収益モデル
- 特定の属性を集客し、広告掲載を行うことで広告主から収益を得るモデル。例：Googleアドセンス
- EC販売収益モデル
- 商品を仕入れて、自社商品をインターネットで販売して収益を得るモデル。例：ネットショップ
- コンテンツ・サービス課金モデル
- コンテンツのダウンロードや、サービス利用に対し、従量や定額で課金を行い収益を得るモデル。例：Spotify、Netfrix、AmazonPrime
- マッチングサービスモデル
- ユーザー間や企業間、ユーザーと企業間で仲介を行い、依頼主から収益を得るモデル。例：Indeed、Airbnb
- キャリア・ISPモデル
- 回線利用や接続に対して課金を行い収益を得るモデル。例：docomo、softbank
リアル事業の支援をするモデル
- ブランディングモデル
- インターネットを使い商品・サービス・企業の情報発信を行いロイヤリティを高めて、間接的に収益アップに貢献する。
- マーケティングモデル
- インターネットを使って販売促進を行い収益アップに貢献する
- ユーザーリテンション
- 既存顧客の囲い込み・ロイヤリティ向上を図り収益アップに貢献する
どのモデルでも重要になってくるのが、ユーザー一人一人に対し、最適なコンテンツを提供する事。リアル事業で重要視されていた「OnetoOneマーケティング」がインターネットビジネスにおいても、重要となっている。
また、スマートフォンを活用して、無償でコンテンツやサービスを公開して、高機能・高付加価値を有償で提供する「フリーミアムモデル」がクラウドサービスの代表的なモデルとなっている。